主要液晶メーカー15社の97年度液晶ディスプレー（LCD）売上高は、LCD設備の供給過剰感とノートパソコンの不振などが共振し、液晶パネル単価急落に見舞われながらも、対前年度比7％増の9765億円となった。98年度はノートパソコン、LCDの在庫調整も終了し、ノートパソコン向け需要が回復に向かって各社フル操業に入っており、売上高は対前年度比19％増の1兆1622億円の見通しとなっている。97年度のLCD設備投資は、96年度からの新ラインの建設などもあり、対前年度比84％増の2602億円となった。98年度は各社とも設備投資を絞り込んでいるため、対前年度比47％減の1275億円を計画している。
　TFT液晶売上高を明らかにしている8社の97年度売上高は、昨年後半以降TFT液晶パネル価格が大きく下げる中で、対前年度比4.8％増の5185億円と僅かに前年度を上回った。98年度はノートパソコンの回復に加え、液晶デスクトップパソコン、液晶モニター、携帯情報端末などの新しい市場が立ち上がってくることなどで、前年度比19.8％増の6214億円を予想している。
　TFT陣営は、ノートパソコン用に12.1型から13.3型、14.1型へと製品構成を増やしながら、液晶最大市場であるノートパソコン用を中心に売り上げ拡大を目指す。シャープ、NEC、日立製作所は液晶モニター向けを強化しており、14.1型、15型を中心に20型クラスまで製品をラインアップしている。三菱は15型を主力に、富士通はMVA方式の量産ラインを整え、15型を中心に展開する。シャープは反射型カラー液晶によるモバイル市場の急成長を予想しており、携帯情報端末などに期待している。
　STNもTFT液晶の価格下落に伴って、TFTほどではないものの液晶パネル価格を下げる厳しい状況の中で携帯電話、情報端末向けなどで売り上げを伸ばす。
　97年度の設備投資は、96年度からの継続で97年度にNEC秋田、京セラ鹿児島隼人工場、DTI野洲工場、鳥取三洋電機、日立製作所、松下電器産業、リコーなどの新工場や増設ラインが稼働を開始した。その結果、95年度に次ぐ高水準となった。
　98年度に建設中の新ラインは、シャープが建設中の三重第2工場のほか、東芝が深谷電子工場内に建設中の低温ポリシリコンTFT量産工場、ソニーと豊田自動織機製作所との合弁会社のエスティ・エルシーディーが、来春からの稼働予定で低温ポリシリコンTFT量産工場を建設している。各社とも液晶パネルの価格低下による採算悪化で、設備投資は大きく減額、全体では97年度比半減となっている。その中で松下電器産業が300億円を計上しているのが注目される。

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