半導体産業新聞は、フル操業に復帰しつつある液晶産業の世界の潮流を徹底的に分析する「世界液晶産業セミナー98」を開催する。日時は9月29日（火）10時〜19時30分。会場は東京御茶ノ水ホテル聚楽（東京都千代田区神田淡路町2-9）。参加料は1人4万2000円（テキスト、食事・飲物付き、消費税込み）。同セミナーでは、注目を浴びる中国、台湾、韓国の液晶産業におけるアジアパワーを分析する一方で、現在圧倒的シェアを持つ日本液晶メーカーの次世代戦略を討論する。同セミナーの申し込み・および問い合わせは、半導体産業新聞事業部（Tel.03-3834-5131、Fax.03-3834-5189）まで。

　液晶産業は一時期の不振を脱し、今春から回復の兆しを見せ、現在国内の液晶大手各社のTFT工場はほぼフル操業となっている。これは、1つにはデスクトップ型パソコンにおいても、従来のブラウン管モニターに代わって、液晶モニターとのセット商品が増えてきており、また液晶の最大のアプリケーションであるノートパソコンが順調に推移していることによる。
　日本電子工業振興協会によれば、国内パソコン出荷台数は、97年度に5年振りに前年度割れとなったが、ノート型は18％増と好調であった。また、98年4〜6月期の国内パソコン出荷台数が前年同期比14％減と落ち込む中で、ノートパソコンだけは同7％増を記録している。国内市場のノート型の構成比は、97年度で44％であったが、98年度は50％前後まで拡大する見通しで、液晶生産の追い風となっている。また、ノートパソコンでのTFTとSTNの比率は、97年度はそれぞれ50％であったが、98年度は70％対30％になり、TFTの急上昇が見込まれている。さらに、今秋からはLCDモニターの需要が急速に盛り上がるとの予想もあり、一方でカーナビゲーション、携帯情報端末などのモバイル機器向けの中小型液晶も絶好調に推移している。
　しかし、液晶産業を取り巻く情勢には様々な問題点が指摘されている。液晶は半導体と異なり、チップサイズをシュリンクして生産量を増やすことはできず、増産するためには常に新規の設備投資が必要になる。ガラス基板大型化は急ピッチで進んでいるが、投資の巨大化がコストパフォーマンスを悪くしている。
　こうした情勢下で、台湾は液晶産業を一気に拡大し、日本を中心に米国などと提携する中で、液晶のコストダウンに一役買うべく大型の工場計画を次々とスタートさせている。また、中国もいまや100社以上に膨れ上がったといわれる液晶メーカーを擁しており、虎視眈々とTFTなど最先端製品への参入を狙っている。日本に次いでいち早く大型TFTラインを立ち上げた韓国は、DRAM市況低迷もあって、液晶産業への思い入れはさらに強くなっている。現在、世界シェアで圧倒的強みを見せる日本勢は、低温ポリシリコンTFT、反強誘電型液晶、フィルム液晶など、世界をリードする最先端製品を続々と投入する構えを見せている。
　今回のセミナーでは、こうした世界液晶産業のうねりをコンテンポラリーに捉えるべく、キーパーソンによる興味深い講演と液晶産業の近未来マップを追求するパネルディスカッションで構成される。
　プログラムは以下のとおり。（１）10時〜11時「アジアの液晶産業に今、何が起きているのか？」IDCジャパン(株)コンポーネントセミコンダクターアナリスト吉田広幸氏、（２）11時〜12時「中国の液晶産業・最新動向」東京理科大学非常勤講師角田市良氏、（３）13時〜14時「台湾の液晶産業・最新動向」講師＝台湾経済部（予定）、（４）14時〜15時「韓国の液晶産業・最新動向」半導体産業新聞ソウル支局記者 嚴 在漢、（５）15時15分〜17時15分「日本液晶メーカーの次世代戦略」参加予定企業＝シャープ、東芝、NEC、日立製作所、（６）17時15分〜18時30分（講演＋パネルディスカッション）「日本の液晶メーカー23社、各社別の設備投資計画を追う！」講演&コーディネーター＝半導体産業新聞編集長 泉谷 渉、パネルディスカッション参加者＝講師ほか。なお、終了後には、講師を囲む懇親会も行われる。
* 詳細・お申し込みはフォーラム21より

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