TFT液晶は1年余りにわたる供給過剰による価格下落も底を打ち、需要も回復し各社ともフル稼働している。99年には需給逼迫を予測する指摘があるが、半導体に次ぐ花形産業としてLCD産業育成を急いでいる台湾が、TFT液晶の供給不足を補う形で投資を加速する。先頭を切って、華映が99年第2Q、達碁が99年第3Q、元太が99年第3Qからそれぞれ量産を開始する。「2000年末には台湾は全世界のTFT−LCD需要の9％を供給する予定。また、2002年には大型TFT−LCD国内自給率45％を達成する計画」（黄台陽台湾経済部主任）。
　台湾の液晶産業は、80年代初期から始まり、TN、モノクロSTNを主力に輸出が約50％を占める。96年の台湾LCD需要は、471億台湾ドルで、97年が458億台湾ドルと市場規模はマイナス成長となった。97年の内訳は大型TFTが66.8％、中小型TFTが6.6％、大型STNが20.1％、中小型STNが4.2％、TNが2.3％。97年は大型STNが約4％下げた。
　台湾のノート型パソコンの生産シェアは、97年が31.9％、98年が35％、99年が39％を予想している。それに対して、液晶ディスプレーの多くを輸入しており、極端な供給不足となっている。
　現在量産しているTFTメーカーは、92年2月に設立した聯友光電が、300mm×420mmのガラス基板で1.8〜6.8型TFTを生産、12.1型も開発を完了している。94年10月に設立した元太科技は、370mm×470mmのガラス基板で、1.8〜5型中小型品を生産、13.8型も開発を完了している。
　今後のTFT−LCD投資計画によると、華映が三菱電機の技術供与を受けて、ガラス基板550mm×650mmで99年第2Qから量産を開始する。聯友は、同600mm×720mmを採用、自社開発で2000年第2Qから量産。元太は自社開発により、同600mm×720mmを採用し、99年第3Qから量産。瀚宇彩晶は、東芝の技術供与を受けて同550mm×650mmを採用、2000年第2Qから量産する。
　達碁は、日本IBMの技術供与を受けて同600mm×720mmを採用、99年第3Qから量産。奇晶光電は、自社開発で600mm×720mmを採用し、2000年第1Qから量産。6計画に投じられる投資金額は945億台湾ドル。月産能力はガラス基板550mm×650mmが6万シート、600mm×720mmが10万シートに達する。
　TN、STNメーカーは、碧悠、南亜、中華映管、勝華、光聯、國喬の6社があり、中小型を中心に生産している。2000年には13本以上のSTN生産ラインを持つ予定である。
　STN、TFTの発展に伴い、関連部材分野の供給体制も育ちつつあり、カラーフィルターでは、東賢が富士機工との提携により98年第4Qから量産する。Everestは東洋との提携により98年第3Qから量産。奇美は自社開発により98年第4Qから量産。また、バックライトは10社以上が生産している。
　豊富なアッセンブリー経験を持つ台湾は、重要なマーケットの一つとしてLCD産業の発展に大いに期待している。

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