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| 2008年2月6日 水曜日 | |||
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 TV各社 提携強化で増産意欲旺盛 液晶パネル8世代以上の投資相次ぐ FPD装置08年市場40％増 2007年末に電機業界で巻き起こった一連の提携劇は、いずれも薄型TV事業を巡るものだ。北京オリンピック以降を見据えた各社の協力関係が微妙に変化するなか、TV用FPDの増強投資が再び盛り上がりを見せている。 東芝は、シャープとの提携でIPS陣営から事実上離脱し、TV用パネル製造から撤退する。2010年度からシャープ製VAパネルを32型以上のTVの40％に搭載する予定。これまでIPSパネルをメーンに搭載してきたが、残りのTVもVAパネルへ全面的に切り替えていくとなれば、IPS陣営は大きな顧客を失うことになる。 パイオニアは、シャープとの資本・業務提携を機に、40型以下の液晶TVに参入する。外販先の拡大を受けて、シャープは亀山第2工場のガラス投入能力を7月から1.5倍の9万枚へ前倒しで増強。堺新工場の建設も急ぐ。液晶TV事業については、07年度計画の販売台数900万台／売上高8500億円を、08年度には1000万台以上／1兆円規模に拡大するとみられ、08年度の液晶設備投資は2500億〜3000億円が想定される。 松下電器は、37型以上のTVで世界シェア25％を獲得するのが目標。課題は売れ筋の37型でフルHD PDPの開発がきわめて難しい点にあり、これを解決するため、たとえ東芝が離脱しても、日立とIPSアルファ新工場の建設に踏み切った。 新工場は兵庫県姫路市への立地が有力視され、8世代クラスのラインを導入するため3000億円規模の投資が見込まれる。松下は、これをテコに37型液晶TVを全世界に展開し、40型以上でも液晶TVの商品化を検討する。 日立は、大型TV用パネルにPDPを採用している点で松下と同じだが、今後は富士通と合弁している富士通日立プラズマディスプレイ（FHP）の位置づけをどうするかが課題になる。FHPは宮崎事業所三番館に生産を集約し効率を高めているが、松下が建設する尼崎工場P5に比べると生産効率に明らかな違いがある。提携関係がさらに深まれば、松下が日立へPDPを供給するかたちになっても不思議はない。 是が非でもTV用有機ELパネルを自社生産したいソニーだが、大型化がきわめて難しい現状を鑑みれば、早晩サムスン電子との液晶合弁事業を10世代以上でも継続するかどうかの決断に迫られるはず。  |
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