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| 2008年6月18日 水曜日 | |||
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 半導体商社36社 08年3月期、優勝劣敗鮮明 デジカメ向けが牽引、携帯向け不振 09年3月期電子デバイス業績、慎重見通し 半導体商社各社の2008年3月期通期決算が出揃ったことを受け、本紙では半導体商社36社の全社売上高のうち、電子デバイス（半導体＋電子部品）の売上高、および半導体の売上高を集計した。それによると、前年度比成長率が示すように、各社横並びではなく、優勝劣敗が明確に表れる傾向が強まっている。 08年3月期通期全体では、上期好調、下期減速の業績結果が大半を占めた。下期には1ドル100円前後まで円高が進んだことで、為替差損の影響から下方修正が相次ぐ異例の事態となった。 しかし、ミクロの視点で見ると、すべてのデバイス、アプリケーションがこのシナリオに当てはまるわけではない。例えば、08年3月期におけるデジタルスチルカメラ（DSC）の前年度比成長率は2桁成長を記録したと見られており、日本では一眼レフタイプなど高級機種が堅調に推移したことにより、半導体商社各社にとっても業績牽引材料となった。また、車載、産業機器、ゲーム機向けも堅調に伸長。薄型テレビも、プラズマ向けでは苦戦傾向となったが、液晶向けは順調だったようだ。 一方で、まさにマクロの下期減速シナリオの代表格となったのは、携帯電話だ。世界的には新興国を中心に伸びが見られるが、昨年の12月あたりからはこれまで右肩上がりを続けてきた中国での携帯電話受注にも減速感が出てきたとの声が目立った。 特に国内半導体商社が半導体製品を納入するのは国内の携帯電話セットメーカーが大半だ。海外展開に出遅れた国内携帯電話セットメーカー10社程度が国内市場でひしめく構造となっていることから、必然的に価格競争が繰り広げられる結果となる。その影響から携帯電話向け半導体製品の価格下落は予想以上に進行したようだ。海外市場に強い携帯電話に納入している半導体商社でも、やはり価格圧力は強そうだ。 |
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