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| 2008年1月 |
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 ◇ 定置、自動車、携帯機器など各分野の燃料電池メーカーを徹底網羅 ◇ 電解質膜、触媒、セパレータなど燃料電池部材メーカーの動向を解説 ◇ 水素製造装置、水素コンポーネントメーカーの動向を詳説 ◇ 検査・測定装置メーカーの取り組みを解説 ◇ 主要大学、研究機関の研究開発動向を網羅 
2005年の京都議定書発効により、環境問題に対する取り組みが世界的に見直され、燃料電池、太陽光発電、風力発電、 波力発電といった再生可能エネルギーに対する期待が大いに高まっている。燃料電池は家庭、大規模発電、自動車、携帯機器など1Wの携帯機器から数千kWまでをカバーする電源であるため注目を集めている。燃料となる水素は化石燃料、原子力、自然エネルギーに続く第4のエネルギーと言われており、水の電気分解やメタノール、化石燃料から改質してとり出すことができる。発電後は酸素と反応して水（水蒸気）になるため環境にも優しい。また、風力発電、太陽光発電と組み合わせることで発電システムを構築することもできる。2005年は、経済産業省主導による家庭向け燃料電池コジェネシステムの大規模実証事業が開始された年でもあり、いよいよ燃料電池市場が立ち上がった。05年度の導入台数は480台であったが、06年度777台、07年度1000台と、07年度までに累計2257台を導入する計画だ。最も期待されている燃料電池自動車は電気自動車の最有力候補という位置付けだ。1台あたりの電力が70kW〜100kWであるため、燃料電池普及で最もインパクトがある。最大手のトヨタをはじめ、多くの自動車メーカーがこぞってPEFC対応の燃料電池車を開発しており、各社とも試作レベルで最高速度約150km、航続距離300〜500kmを実現している。大阪から東京までの約560kmを燃料補給なしで走破した例もある。依然、正確な市場の立ち上がりは見えていないものの、昨今の原油価格高騰や環境問題への取り組みが実用化を後押しする可能性がある。 他方、携帯電話やノートPCといった携帯機器向けは、メタノール燃料の航空機持ち込みが緩和される07年から市場が立ち上がると予想されていたが、若干遅れている。すでに規制は緩和されているが、テロ事件の影響で液体燃料そのものの持ちこみが制限されるという新たな問題が影を落としている。しかし、標準化や燃料カートリッジの開発などが積極的に行われており、製品化に向けて着々と準備が進められている。このような燃料電池の市場規模は2010年に1兆円、2020年には8兆円に達すると見込まれている。 本書は、05年に発刊した「燃料電池産業総覧」の最新版である。燃料電池、燃料電池用部材、水素製造・貯蔵・改質システム、評価装置などを展開する国内外企業の取り組みを、多角的に捉え、また、主要大学および研究機関の研究開発動向についても網羅した。
第1章 燃料電池が創る水素社会 第2章 燃料電池メーカーの事業戦略 第3章 燃料電池部材メーカーの事業戦略 第4章 水素製造・貯蔵・改質メーカーの事業戦略 第5章 燃料電池関連装置／部材メーカーの事業戦略 第6章 大学・研究機関の燃料電池研究開発動向 第7章 燃料電池関連業者名簿 付録 燃料電池マップ
『燃料電池産業総覧2008』 ◇ B5判 308頁 ◇ 定価 1万8,900円（本体1万8,000円） 〒共
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